世界のデジタル化が加速し、前例のないスピードで技術が進歩していく中で、都市はどのようにそれぞれが抱える課題に向き合い、持続的な発展を実現していくべきでしょうか。今後ますます進んでいく社会のデジタル化の中で、都市が克服すべき課題や問題にどのように対処し、持続的な発展を可能にしていくべきか、その方法についてご紹介します。

このプレゼンテーションでは、まちづくりにおける新しいビジネスモデルや革新的な思考を皆様と模索することで都市のサービスの従来の手法や考え方に良い影響を与えたいと考えます。今までのまちづくりの手法や習慣とは一線を画した革新的で柔軟な発想を想起していただければ幸甚です。

産業構造，経済構造，社会構造までをも変革する起爆剤がデジタルデータである．あらゆる産業領域から生み出されるデジタルデータが事業や技術開発の再定義を促進し，生産性を向上させ新たな価値を創出する．今までIT/ICTはコスト削減ツールとみなされることが多かったが，IoT（モノのインターネット）の言葉の登場により価値創出ツールとの理解が広がり始めており，ドラッカーが蒸気機関を例に出して喝破したように世の中の大きな変革につながっていく．本講演では，物理的資産のデジタル化の影響，汎用技術としてのIT/ICT/IoTの捉え方，デジタル時代の事業組織のあり方，エコシステムが産み出す価値，デザイン思考での「気づく」「伝える」能力の重要性といった視点を紹介しながら，デジタルを駆動力としてイノベーションを生み出す考え方を示す．

いよいよ水素エネルギーの時代が幕を開けました。地球上に無尽蔵に存在し、様々な技術と組み合わせることで家庭・産業での幅広い利活用が期待される水素エネルギーは、脱化石燃料・エネルギーセキュリティ確保の観点からも、たいへん注目されています。 わが国においては、特に水素燃料電池分野での技術開発が進んでおり、世界に先駆けて実用化された家庭用燃料電池エネファームや水素ステーション等のインフラ整備も行われています。 また、「つかう」部分においては、エネファームや燃料電池自動車のほかにも病院の非常用電源、バス、トラックやフォークリフト等の産業用車両、船舶などへの活用が検討されています。 本講演ではスマートシティの実現に向けて、我々が取り組んでいる固体水素源型燃料電池技術開発を主として紹介させて頂きます。

2012年3月、京都市下京区にある梅小路公園内にオープンした京都水族館は、「水と共につながる、いのち。」をコンセプトに、環境モデル都市・京都にある水族館として、環境に配慮したさまざまな取り組みを行っています。内陸にある都市型の水族館として日本で初めて完全人工海水システムを取り入れ、輸送にかかる燃料や排出されるCO2を削減、また、大型濾過装置を使うことで水を再利用し、環境資源の使用量削減に取組んでいます。地域に密着した水族館をめざして、京都の川や海、豊かな自然を展示や体験プログラムを通じて知ってもらい、人と自然の融合や身近な環境問題に興味関心を持ってもらえるよう取り組んでいます。

日本の中山間地域の課題は、人口減少と少子高齢化による地域社会の脆弱化です。それは、日本社会全体の脆弱化にもつながる大きな問題でもあります。この課題に対して、真庭市は、「真庭ライフスタイル」を提案しています。これは、今の地域資源を生かした真庭市民の生活の魅力を見直し、自分にあった生活を考える、新しい価値観の提案です。新しい価値観で見直した真庭市の魅力を発信することで、中山間地域の課題に挑戦しています。

近年、中国政府は「スマートシティ」の開発に多大な労力を割いてきた。
今回バイ氏はスマートシティプロジェクトにおける中国での発展について発表し、いかに地域の開発のために中国の市長達がスマートガバナンスツールを活用しているか解説する。
スマート技術がどのように政府と地域の市民との相互のやり取りを変えるかについてバイ氏は興味深い理論を構築した。
彼女はそのような変化がもたらす中国各自治体政府の意思決定と運営のパターンへの相当の影響を予想している。
その独特な政治的及び社会的構造と結びついて、そのような変化は中国を、新しい形の民主主義ー「参加型民主主義」へと潜在的に導きうるだろう。

MBTの目指すところは、少子高齢社会を快適に過ごすまちづくり、新産業の創生、新製品の開発、それによってもたらされる地方創生である。MBTは医療産業に限らず全産業を対象にする。患者さんに1対1で対応してきた医師の持つ医学の力を広く産業に応用すれば、新しい視点からの発想が生まれると私自身の経験（軟骨伝導聴覚現象という医学的発見を医療産業だけでなく携帯電話やロボットなど一般産業に応用）から考えた。2014年5月にMBT構想を含む橿原市のまちづくりが内閣官房のモデルケースに指定され、以後奈良県、橿原市、奈良医大によるMBT実行の枠組みができた。2015年1月には民間機関293社536人を含む632人が橿原に参集しMBT設立集会が行われた。

本研究（全国共同利用型国際標準化健康・医療情報の収集及び利活用に関する研究：千年カルテ）は、2015年にAMED研究公募事業に採択され、EHRの国際標準化、共同利用化、最終的にはデータの２次利用を目的としている。すでに、京都、東京、九州で別々に稼働しているEHRサイトを新しく開発、設置する「共同利用型EHRセンター」に集約し、データ規格をISO13606に統一し、このデータセンターを共同利用することで運営経費の低減を図る。また、これらのデータを法律に従い２次利用し、その収益で２次利用、EHR全体を運営し事業の継続性を担保する。長年の懸案だった医療データべ−スの本格的運用により、臨床研究、創薬、公衆衛生等への活用が期待される。

博物館における来館者の行動調査は従来、アンケートやインタビュー、直接観察という手法によってデータが集められてきた。しかし近年のICTの発達によって、博物館来館者の行動データがかつてない正確さとスケールで蓄積されつつある。このプレゼンテーションでは、独自に開発したセンサーから得られたビックデータに基づく「来館者の博物館体験の質を向上させる試み」を扱う。ルーヴル美術館（パリ）の人気作品の周りにBluetoothセンサーを一年間設置することによって100万人単位の来館者の行動データを収集することに成功した。それらを分析した結果、伝統的な分析手法（スモールスケールデータセット）からでは出てきにくい、来館者の新たなる行動パターンが発見されつつある。更に同センサーを都市内に散らばる複数の公共施設や商業施設、バス停などに設置することによって、都市全体を見据えたシームレスな人々の活動分析の実例を示す。これらの試みは、ICTを用いた人々の生活の質、文化の質を向上させる実践的な事例であり、ヨーロッパが辿り着いた「スマートシティの可能性」である。