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京都スマートシティエキスポ 2016

会期:6/1(水)2(木)3(金)/会場:国立京都国際会館・けいはんなオープンイノベーションセンター(KICK)ほか

国際シンポジウム
講演者一覧 (順不同)

記念講演

山極 壽一
京都大学 総長
専門:人類学・霊長類学
1952年東京都生まれ
理学博士
京都大学理学部卒業、同大学院理学研究科博士後期課程研究指導認定退学。
日本学術振興会奨励研究員、京都大学研修員、(財)日本モンキーセンター・リサーチフェロー、京都大学霊長類研究所助手を経て、京都大学大学院理学研究科助教授、同教授。
2011~12年度は大学院理学研究科長・理学部長を務めた。
2014年10月1日より現職。

著書に『京大式おもろい勉強法』(2015年、朝日新聞出版)、『「サル化」する人間社会』(2014年、集英社インターナショナル)、『家族進化論』(2012年、東京大学出版会)、『15歳の寺子屋 ゴリラは語る』(2012年、講談社)、『暴力はどこからきたのか』(2007年、NHKブックス)、『ゴリラ』(2005年、東京大学出版会)など多数。

日本霊長類学会会長、国際霊長類学会会長を歴任
日本アフリカ学会理事、中央環境審議会委員、日本学術会議会員、国立大学協会副会長
アフリカ各地でゴリラの行動や生態をもとに初期人類の生活を復元し、人類に特有な社会特徴の由来を探っている。

基調講演

ヴィナイ・ベンカトラマン氏
リープクラフト社 CEO
ヴィナイ・ベンカトラマン氏は、リープクラフト社の創設者でCEO。 同社はデザイン、ビッグデータ、科学を融合し、洗練されたデータ活用で革新的ソリューション開発を行う新時代のグローバル・イノベーション・プロバイダーである。ベンカトラマン氏は多くの企業、政府と連携し、効率的に最新技術を社会実装するため、迅速なプロトタイピングとユーザー中心のアプローチにより、ビッグデータ解析やIoTを基盤にした最新ツールやノウハウを開発している。海外の大手企業であるNokia社、Intel社、Novo Nordisk社、Maersk line社、Lufthansa Technik社、Philips社、コペンハーゲン市などに製品デザイン戦略や社会システムデザインを提供し、最適化された新技術の創出や持続可能な社会経済モデルの展開に注力している。ベンカトラマン氏は研究活動の視点でCIID(コペンハーゲン・インタラクション・デザイン機構)を創設し、デンマーク・デザイン・センターと共同で設立したビッグデータ・アデミーでは、新たな技術の創出とデザイン思考、イノベーション戦略へ活かすビックデータ利活用に関するスキル開発と認知度の向上を推進している。世界各地でTED等の国際イベントに登壇し、ユーザー中心メソッドやデジタル技術のデザインについて講演している。デンマークデザイン評議会からの表彰(2013年)他、多くのデザイン賞での審査員も務める。詳細情報:www.idnext.com
吉崎 敏文氏
日本アイ・ビー・エム株式会社 執行役員 ワトソン事業部
1985年、日本アイ・ビー・エム株式会社入社。1999年、経営企画・人事、企画担当部長を経て、アジアパシフィックのBT/CIO CRM担当部長を務める。
2003年からアジアパシフィック トランスフォーメーション・サポート エグゼクティブとして、アジア全体のe-business推進とサポートに従事。2004年から理事として、ibm.comセンター事業部長、インフラ・ソリューション事業部長など新事業分野の経験を積み、2007年にインテグレート・テクノロジー・サービス事業担当 執行役員に就任。その後、2010年にクラウド・コンピューティング事業を立ち上げ、2012年よりスマーター・シティー担当。東北復興支援事業部長も兼務。2015年7月より現職

分科会・パネルセッション

マシュー・スミス氏
シスコシステムズ グローバルヘッド オブ マーケットデベロップメント-IoT
シスコシステムズ グローバルチームに属し、IoTの世界的市場の開拓と、その革新的な市場チャンスの創造に尽力している。各国政府や多国籍企業と協業し、あらゆる関係者にIoTを活用したビジネス成果と投資収益をもたらす大規模な事業機会を開発している。
2000年にシスコに入社。アジアならびにヨーロッパ地域におけるシスコのブランド保護や、中東・アフリカ地域におけるビジネス オペレーションを担当。 また、リヤドを拠点に、サウジアラビアでの販売部門長を務めた後、シスコサウジアラビアの社長に就任するなど、様々な役職を歴任している。
現職着任前は、インドのバンガロールにて、シスコのグローバリゼーションオフィスの戦略・オペレーションを担当。
シスコへ入社前は、英国海軍の将校、王立香港警察の警部、4大会計事務所のマネージャーなどを努め、幅広い経験を持つ。
ヘリオット・ワット大学にて会計ならびにビジネス・システムの学士号、また同大学エジンバラビジネス・スクールにてMBAを取得。
森川 博之氏
東京大学先端科学技術研究センター 教授
1987年東京大学工学部電子工学科卒業.1992年同大学院博士課程修了.2006年東京大学大学院教授.現在,東京大学先端科学技術研究センター教授.モノのインターネット/M2M/ビッグデータ,センサネットワーク,無線通信システムなどの研究に従事.電子情報通信学会論文賞(3回),情報処理学会論文賞,情報通信学会論文賞,ドコモモバイルサイエンス賞,総務大臣表彰,志田林三郎賞など受賞.新世代M2Mコンソーシアム会長,OECDデジタル経済政策委員会(CDEP)副議長等.
平尾 一之氏
京都大学 ナノテクノロジーハブ拠点長/教授
平成10年京都大学工学研究科材料化学専攻教授に就任、無機材料科学,応用物理学、理論化学、レーザー化学の研究に従事し、フォトニクスガラスの開発、光機能無機材料や水素燃料電池無機材料の機能発現の新手法などを研究している。文部科学省、JST、NEDO等、多くの国家プロジェクトのプロジェクトリーダー等を務め、平成18年京都市イノベーションセンター長に就き、京大桂ベンチャープラザを拠点とし、大学等の研究成果を活用した新たな産学公連携による事業化を推進している。
下村 実氏
京都水族館 館長
1965年3月17日生まれ、大阪府出身。
幼少期から魚や水辺のいきものに親しみながら育ち、大阪・海遊館の開業時より魚類などの生物担当を中心に20年以上勤務。
その後京都水族館およびすみだ水族館の立ち上げに関わり、飼育業務を統括。
現在は京都水族館館長。
太田 昇氏
岡山県 真庭市長
1951年生まれ。京都大学法学部卒業。1975年に京都府へ入庁し、財政課長、知事室長、総務部長等を経て、2010年から副知事を務めた後、2013年4月に真庭市長へ就任、現在に至る。
真庭市の持続的発展のためには、地域資源を見出し、活用し、連携していくことが一つの方策であるという考えのもと、豊かな木質資源を活用したバイオマス発電やCLT(直交集成板)の普及など、里山真庭の多彩な地域資源を生かした戦略的取組に挑戦している。
座右の銘は「近き者説(よろこ)び、遠き者来る」(「人々が楽しく暮らす地域には遠くからも人が集まり、その地域がさらに繁栄する」という孔子の言葉)
ジェームズ M. ウォルシュ氏
Walsh Advisors, LLC社 創設者

国境を越えたM&Aや戦略的提携について相談し、機関投資家へ最適な投資マネージャーを識別するために、2002年にウォルシュアドバイザーズ(有)を設立。資産運営とバンキングストラテジー(銀行戦略)でインターナショナル・フィナンシャルサービスの会社をサポートしており、金融市場、革新的技術、そしてグローバルマーケットで起きた変化などが交わる所で機能している。

グローバル資産の大きな成長は、資産アグリゲーターと、グローバルな資本分配プロセスにおける市場仲介者の役割を変えた。
金融市場は、価格に基づいて資本にアクセスするタスクから、リスクに基づいて資本を分配するように変化してきた。ウォルシュアドバイザーズはあらゆる面においてこの変化のトータルな影響を反映するように努めている。

ジム・ウォルシュはシニアアドバイザー(上級顧問)として以下のいくつもの大規模な資産管理とフィナンシャルアドバイザリー会社で務め、資産市場と投資管理でも上級職についている。
ファースト・ボストン/CSFB、クレディスイス証券 (NY、ロンドン、東京)、 プルデンシャル証券 (東京)、ソシエテジェネラル (NY)、 チューリッヒ保険会社 (NY、チューリッヒ)。

また、11年間東京を拠点として日本と中国にオフィスを開設し、アジア太平洋地域全体の事業を管理しており、中国の機関と米国債を取引する最初のチームを率い、中国での取引を拡大した。そして、この地域での為替相場のメンバーシップも取得し、セールス、トレーディング、リサーチ、コンプライアンス、新規事業のサポートなども構築した。

東京では、業界の市場自由化の重要な問題点についてのスポークスマンを頻繁に務め、米国と日本の規制当局と緊密に協力し、市場開拓をサポートするポリシーについて働きかけた。

モルガンスタンレーキャピタルパートナーズ V LPのアドバイザリー委員会(諮問委員会)のメンバーでもあり、多様化する国内のプライベート・エクイティ・ファンド、そして記載されている(NYSE)BDCを含む、いくつかの資金の元ディレクターで、ニューヨーク証券取引所の関連メンバーとなっている。

コロンビア大学ビジネス大学院でMBAを取得、スティーブンス工科大学では運営委員を務め(97~02年)、物理学のBSとMS修士号を取得。東京クラブ、東京アメリカンクラブ、東京ローンテニスクラブにも所属。

グオ・バイ氏
復旦大学 助教授
復旦大学助教授且つ、グローバルヒューチャーグループ幹部。共著「中国の発展―資本主義と皇帝―」では、独自の視点から中国の改革を紐解き、中国が持続的な発展に向かうことができたかもしれない路線について指摘を投じている。この著書は英語、フランス語、中国語にて訳され、メディアからも多数注目を浴びている。近年では、ICT複合プロジェクト、特にスマートシティプロジェクトに向けた連携管理について主に研究している。HEC経営大学院にて経営学博士号取得。在北京フランス大使館にて経済、財政部門上級研究員を務める。
細井 裕司氏
奈良県立医科大学 理事長・学長
昭和50年 奈良県立医科大学卒業
平成11年 奈良県立医科大学耳鼻咽喉・頭頸部外科学講座教授(~平成26年)
平成17年 奈良県立医科大学附属病院副院長 (~平成24年)
平成26年 公立大学法人奈良県立医科大学理事長・学長
木下 剛氏
一般財団法人インターネット協会 副理事長 同IoT推進委員会副委員長
スマートシティグローバルネットワーク アドバイザー
元Cisco日本法人CTO 専務執行役員兼Cisco System Inc. IoEイノベーションセンター日本代表
シスコシステムズでは、日本法人における営業、企画、技術部門担当役員を務め、2010年からアジア・太平洋・中国、日本地域全体におけるマネージングダイレクターとしてネットワーク事業とセキュリティー事業を統括
NEDO Cyber Physical System検討会委員, 新経済連盟IoT価値創造ワーキンググループの初代主査を務める。 1988年千葉大学工学部卒
吉原 博幸氏
京都大学名誉教授、宮崎大学名誉教授
1949 長崎県佐世保市生まれ
1973 大阪大学基礎工学部合成化学科卒業
1980 宮崎医科大学医学部卒業
1984 宮崎医科大学大学院(生理学第二講座)修了 医学博士
1995 宮崎医科大学教授(医学部附属病院医療情報部)
1998 ハーバード大学医学部/マサチューセッツ工科大学(客員准教授)
2000 熊本大学教授(医学部附属病院医療情報経営企画部)
2003 京都大学教授(医学部附属病院医療情報部)
2013 京都大学名誉教授
    京都大学大学院 情報学研究科 社会情報学専攻 EHR共同研究講座
2014 宮崎大学理事・医学部附属病院長
2016.4より宮崎大(EHR利用推進センター特別教授)/京都大(EHR共同研究講座ディレクター)兼任
受川 裕氏
日本電気株式会社 執行役員
1987年 東京都立大学 電気工学科 卒業
同年 日本電気株式会社 入社
2000年 電波応用事業部 マネージャー
2001年 防衛ネットワークセントリック推進本部 マネージャー
2004年 防衛ネットワークセントリック推進本部 部長
2007年 防衛ネットワークシステム事業部 事業部長代理
2012年 防衛ネットワークシステム事業部 事業部長
2016年 執行役員(現職)
吉村 有司氏
laboratory urban DECODE共同代表/MIT SENSEable City Lab Research Affiliate
愛知県生まれ、建築家。2001年より渡西。バルセロナ現代文化センター、カタルーニャ工科大学UNESCO Chair、バルセロナ都市生態学庁、カタルーニャ先進交通センター勤務などを経て、現在、laboratory urban DECODE共同代表、マサチューセッツ工科大学SENSEable City Lab Research Affiliate。主なプロジェクトに、バルセロナ市グラシア地区歩行者計画、バルセロナ市バス路線変更計画など多数。近年は、クレジットカードの行動履歴を用いた歩行者回遊分析手法の開発や、Bluetoothセンサーを使ったルーヴル美術館来館者調査など、ビッグデータを用いた歩行者分析の分野で世界的な注目を浴びる。「地中海ブログ」で、ヨーロッパの社会や文化について発信している。
山地 憲治氏
公益財団法人地球環境産業技術研究機構 理事・研究所長
1950年2月生まれ、香川県出身。1972年4月東京大学工学部原子力工学科卒業。1977年3月東京大学大学院工学系研究科博士課程修了、工学博士。同年、(財)電力中央研究所入所。その後、米国電力研究所(EPRI)客員研究員、電力中央研究所・エネルギー研究室長等を経て、1994年東京大学教授(大学院工学系研究科電気工学専攻)、2010年より(公財)地球環境産業技術研究機構(RITE)理事・研究所長、東京大学名誉教授。専門分野はエネルギーシステム工学。エネルギー・資源学会会長(2011年-13年、現在は名誉会員)、日本エネルギー学会会長(2015年-)、日本学術会議会員(2005-14年、現在は連携会員)等を歴任。政府の各種審議会委員を務め、現在は、産業構造審議会委員、総合資源エネルギー調査会・新エネルギー小委員会委員長等。
青鹿 喜芳氏
資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 政策課 新産業・社会システム推進室 室長補佐
2007年 特許庁入庁
2015年 資源エネルギー庁
2016年 東京女子大学非常勤講師
長畑 和典氏
特定非営利活動法人KES環境機構 理事
1952年生まれ。大阪府出身。1977年大阪大学工学部卒業後、日本電池(株)(当時)に入社。
生産技術、製品設計、商品企画、販売促進、営業、生産管理、資材調達等を経て2008年より環境統括部、2011年から環境統括部長。2014年10月に部長退任後2016年3月に退職。
同5月より現職。
セバスチャン・トランブレ氏
ラバル大学 教授 都市科学共同研究所長
ラバル大学教授、及びイギリスのカーディフ大学名誉教授。ラバル大学、Thales社、ケベック州政府、ケベック州高度技術財団、国立科学研究所(INRS)等により新しく結成された、都市科学についての共同研究チーム「官学連携コンソーシアム」の所長に任命されている。公共の安全、交通、娯楽など幅広い分野において結果や幸福を最大化させる適応科学、と人間の行動について、主に研究している。カーディフ大学にて認知心理学の博士号取得(1999年)。カーディフ大学・防衛研究所(現QinetiQ)間の協定プログラム奨学生。

※講演者・セミナータイトルは、予告なく変更となる場合があります。